人工知能をビジネスで活用するノウハウをわかりやすく解説した『いちばんやさしい人工知能ビジネスの教本 人気講師が教えるAI・機械学習の事業化』が、2017年5月25日（木）に発売された。

　近年、人工知能が話題となり、「機械学習」や「ニューラルネットワーク」のような技術的な解説書が増えてきた。しかし教科書のように順を追ってそれらの仕組みを理解しても、「事業領域のなかで具体的にどう使えばいいのか」というイメージはなかなか湧かない。同書は、「人工知能を使ったビジネスアイデアが欲しい」という場合にすぐに役立てられるように、人工知能ビジネスの具体的な成功事例から事業化のヒントを掲載している。

　人工知能といわれてピンと来ない人でも、「人工知能が創作した絵画」や「自律的に障害物をよけて目的地まで荷物を運ぶドローン」などと聞くと興味が湧いてくるはず。同書では、「自動運転技術」「ドローンと機械学習」「コンテンツ創作」「画像認識」「マッチング」といった話題性の高いトピックを切り口に、人工知能の仕組みや活用事例を解説。

　人間の手を離れて価値を生み出す人工知能を使うにあたり、避けて通れないのが「法律の壁」。たとえば自動運転で事故が起こったら、開発にかかわった者として責任を負う可能性はあるのか？ 人工知能が自律的に創作したコンテンツは誰のものなのか？ このように、事業として人工知能を活用するにあたって事前に検討すべき課題は多い。同書では、具体的事例にあわせて、乗り越えるべき法律の壁についても紹介している。

　同書は、AI/IoT領域において大企業の全社戦略や事業開発プロジェクトを手掛け、政府関連委員も務める塩野誠と、M＆A、新規事業創出、事業再生などを専門に行う企業法務のプロフェッショナルである弁護士・二木康晴が執筆。人工知能を用いた先端ビジネス事例とそれに伴う法的リスクを、現場の視点で実践的にわかりやすく解説している。人工知能ビジネスの「今」を知ることで、事業に役立ててみては？

二木康晴（ふたつぎ・やすはる）
株式会社経営共創基盤（IGPI）弁護士。国内法律事務所にて、各種契約書の作成・審査、株主総会指導、コンプライアンス対応、事業再生、M＆Aといった企業法務や訴訟などを取り扱う。その後、経営共創基盤に参画し、新規事業の創出、M＆A、ベンチャー企業などへの出資、出資先の監査役業務などに従事。著書に『経営支配権をめぐる法律実務 解説・書式等とケーススタディ』（共著）がある。

塩野誠（しおの・まこと）
株式会社経営共創基盤（IGPI）パートナー/取締役マネージングディレクターIGPIビジネスアナリティクス＆インテリジェンス代表取締役IGPIシンガポールCEO。国内外において企業や政府機関に対し戦略立案・実行のコンサルティング、M＆Aアドバイザリー業務を行い、企業投資も10年以上の経験を持つ。近年ではAI/IoT領域において大企業の全社戦略や事業開発のプロジェクトを多く手掛け、政府関連委員も務める。主な著書に『世界で活躍する人は、どんな戦略思考をしているのか？』。共著に『東大准教授に教わる「人工知能って、そんなことまでできるんですか？」』『事業担当者のための逆引きビジネス法務ハンドブック』などがある。

※掲載内容は変更になる場合があります。