前回は多数あるファンドのうち、「国内」のパターンを見てみました。今回は、国内以外のファンドに注目です。

一般的に「国内（日本国内だけに投資する商品）」に投資するより、「海外（海外だけに投資する商品）」に投資するほうが為替変動リスクの分、値動きの要因が複雑になります。また、「海外」の中でも、同じ種類の資産であれば、「先進国」より「新興国」に投資するほうがリスク・リターンは大きくなる傾向があります。

投資地域、アセットタイプを目論見書で確認！

投資信託は、投資する地域別に以下の3つに大きく分けられます。
国内……主に日本国内に投資する商品
海外……主に海外に投資する商品
内外……主に国内と海外の両方に投資する商品
また投資対象の資産（アセットタイプ）別に、株式、債券、不動産、コモディティ、バランス（資産複合）、その他などに分けられます。

ファンドがどこの国に投資しているか、どのようなアセットタイプかを確認するには、「目論見書」を利用しましょう。
目論見書は、運用会社が自社で運用するファンドの中身を説明したマニュアルのようなものです。「交付目論見書」と「請求目論見書」の2種類があり、「交付目論見書」は、投資家に必ず交付しなければならないファンドの説明書になるため、ポイントが絞られて書かれています。「請求目論見書」は、投資家より請求があった場合に交付するものです。

「交付目論見書」には、表紙または次のページに、「商品分類」、「属性区分」の表（下記参考例）が記載されているので、投資地域やアセットタイプを一目で確認することができます。

先進国と新興国

海外に投資する投資信託の場合、投資する国・地域によっても、リターン・リスクは異なります。
　先進国……北米、EU諸国等（リスク小）
　　一般的に値動きは安定的、リターンも小さくなる傾向
　新興国……アジア、中南米諸国等（リスク高）
　　一般的に積極的にリターンを追求できるが、リスクも大きくなる傾向

為替ヘッジ

投資対象地域が海外のファンドでは、為替ヘッジされているかいないかにも注目しましょう。
外国の資産に投資する場合、通常は投資先の通貨で投資することになります。米国なら米ドルで、欧州ならユーロ、ブラジルならブラジルレアルで株式や債券を買います。そのため、為替レートの動きがその投資の損益に大きく影響を及ぼします。投資先の通貨が高く（円安に）なれば円換算した時に利益となりますが、投資先の通貨が安く（円高に）なれば損失となります。これを為替リスクといいますが、この為替リスクを回避するため、外国為替の売予約、先物取引等を利用することによって、為替変動リスクを回避することを為替ヘッジといいます。

■為替ヘッジあり
為替ヘッジありファンドのメリットは、為替ヘッジにより為替変動リスクを回避するため、投資対象の外貨が下落し外貨安（円高）になっても損失（為替差損）を低減できる点にあります。
デメリットは、為替ヘッジにコストがかかる点、外貨高（円安）となっても収益（為替差益）を得ることができない点にあります。
※ファンドの中には、「為替ヘッジあり」といっても、純資産に対し100％行うものと、部分的に行うものがあります。

■為替ヘッジなし
為替ヘッジなしのファンドは、投資対象の通貨が値上がり外貨高（円安）となれば利益（為替差益）となります。その反対に為替相場が動けば損失（為替差損）が出ます。

ジャパンネット銀行の「ファンド検索」ツール

ジャパンネット銀行の「ファンド検索」ツールでは、投資地域やアセットタイプ、ファンドタイプで検索が可能です。また、ファンド詳細ページでは、交付目論見書（PDF）が確認できます。
＞ジャパンネット銀行サイト「ファンド検索」へ

【投資信託に関するご注意】
投資信託は預金ではありません。したがって、投資信託は預金保険の対象ではありません。投資信託には、元本保証および利回り保証のいずれもなく、元本割れが生じるリスクがあります。お取引には所定の手数料がかかります。ご購入の際には、約款および各ファンドの「目論見書（投資信託説明書）」、目論見書と一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご確認ください。このご案内は情報の提供のみを目的としており、投資または特定の商品を勧誘するものではありません。銘柄の選定など、投資にかかる最終決定は、お客さまご自身の判断で行っていただきますようお願いいたします。
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