賃貸住宅であれば、家賃を毎月支払うのは必然。ここだと決めた場所に住み続けている場合、多くの人たちは初めに契約した時点での金額のままずっと支払い続けているはずですよね。でも、時折ふと「家賃が今より安くなれば生活がちょっと楽になるのに…」という思いも浮かんできます。

　じつは、家賃の減額交渉は借地借家法で認められた権利でもあります。では、どのように交渉するのがよいのか。書籍『家賃は今すぐ下げられる！』（日向咲嗣/フォレスト出版）は、そのノウハウを紹介してくれる一冊です。

■賃貸サイトを駆使して近隣の家賃相場をつかむ

　減額交渉の第一歩は、値下げ額を見極めることです。そのための準備として、初めに賃貸サイトを活用して近隣の家賃相場を調べてみましょう。

　ポイントは、自分の住んでいる部屋の間取りや条件にできる限り近い物件の情報を入手すること。例えば、「○○線沿線」「駅徒歩10分」「南西向き」など、自分の環境に近い条件をなるべく細かく検索するようにしましょう。

　また、自分が今住んでいるアパートやマンションの家賃を把握しておくのも大切です。調べてみると、5年前に入居した自分が10万円の家賃を払っているのに、同じ階の空き部屋が7万円で募集されているというケースもあります。家賃の値下げを考慮するなら、根拠ある数字を提示できるように備えておきたいところです。

■更新のタイミングで書面により「家賃を下げたい」と意思表示

　どれくらいの値下げを求めるべきかが分かったら、いよいよ交渉の本番です。時期としては契約更新のタイミングがベストですが、とはいえ、直接物申すというのはなかなかはばかられるもの。そこで役立てたいのが、本書で紹介されている更新通知に対して書面で回答するという方法です。

　正式な書式はないものの「現行の家賃が周辺（できれば同じ物件の部屋）と比べて高いという事実と資料」を明らかにしておけば、少なくとも管理会社や大家さんに「家賃を下げてほしい」という意思を示すためのワンクッションとして活用できます。

　ただ、注意したいのが金額の記載です。先述したように自分の住むアパートやマンションで家賃に差があるのならば明記しておいた方が効果的ですが、近隣の物件を引き合いに出す場合には「細かい条件が違う」と言われてしまうと交渉の余地がなくなってしまいます。

　また、書面を無視されてしまうとアウトなので、送付後に電話などで連絡して到着したかどうかを確認しておきましょう。

■一部減額を言い渡される前に妥協点を見極めておく

　書面を送ったとしても、大家さんの反応はまちまちなはずです。本書によれば、大きく分けて次のパターンが考えられるといいます。

（1）何の返事もしてこない
（2）減額拒否の返事が来る
（3）一部減額承認の返事が来る
（4）こちらの希望どおりの減額を承認する返事が来る

　希望どおりになるのが理想的なのはいうまでもないですが、いちばん予想されるのは「一部減額承認の返事が来る」というパターン。そこで考えておきたいのが、妥協できる金額よりも低く見積もっておくということです。

　例えば、10万円の家賃が本音では9万円に下がればいいと思っているけど、相場では8万円となっているのであれば、初めは相場どおりの金額を提示するようにしましょう。そうすれば、大家さんが「9万5000円なら」と譲歩してきた場合に、こちらも同じく譲歩したように「9万円で」と提示して交渉を有利に進めることができます。

　住居費が下がらないというのは幻想で、リーマンショック以降は家賃が下落傾向にあると著者はいいます。今よりもっと安い物件に引っ越すという手段も考えられますが、生活をちょっとでも楽にしたいのであれば、まずは“家賃を下げる”という選択肢を検討してみましょう。

文＝青山悠